安保法制にからみ、芸人やタレントが、政治的発言をしています。アメリカなどでは同じように政治的発言をする人はいますが、日本ではいままであまりなかったように記憶しています。
アメリカの場合、俳優などが政治色に染まっていますから、いわゆるCMに起用しません。しかし、日本の場合、そうした配慮はないようです。
あの石田純一も、革マル派や中核派がいて、共産党が主導するSEALDsのデモに参加し、物議を醸しています。本人が「テレビ番組を3つキャンセルされました。35年の芸能生活で、こんなのは初めてです。CMもひとつなくなったし、広告代理店を通して、厳重注意も2、3社から受けました。」と言っているそうです。
さて、テレビ番組やCMを作るために、企業はテレビ局などに大枚のお金を出しているわけです。それは経営的にプラスになると判断しているからでしょう。石田純一は、反社会的な組織も参加しているデモで演説したのですから、企業から見放されるのは当然でしょう。
このブログで何度も書きましたが、アメリカ主導でテロ組織、反社会的組織に対して金融制裁処置が進められています。反社会的な組織と接点があるタレントにギャラを払いますと、それだけでその企業も金融制裁の対象になるという厳しいものです。
一連の行動を見ますと、石田純一(61)も、ずいぶんもうろくした、という感想です。
国会前のデモ。「戦争は文化ではない」と意味不明の話をしたようです。